治療費用について
明瞭な料金体系
矯正治療は、いわばオーダーメード。
その人の状態に合った治療法や装置をまずは主治医が選択し、治療を受ける人のライフスタイルや希望も取り入れて、一緒に決めていきます。裏側での装置は見た目には気づかれにくく自然ですが、症例によっては治療期間が多少長くなったり、装置代もオーソドックスな方法に比べると割高になることもあります。主治医とよく相談して決めましょう。
当院では、装置の変更・作り変え時に必要な追加費用はいただいておりません。月1回のメンテナンス時に必要な処置料
以外は、すべて初期費用にてまかなっています。治療開始前に料金概要をご説明し、料金表もお渡し、患者さまの生活
スタイル等に合わせてお支払方法もご提案しております。
治療に入る前までにかかる費用
項目 | 内容 | 費用 |
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初診・相談 | 初診ならびに矯正相談 口腔内を診査し、矯正相談をお受けします。 ※ホームページをご覧になった方は無料にて行っております。 |
無料 |
精密検査 | 歯の模型・お口・お顔の写真・レントゲン写真をとらせていただき、PC計測など検査結果を総合的に分析し、治療方針の基となる資料を作成します。 | ¥20,000(税抜) |
診断 | 検査結果をもとに、それぞれの患者さんに最良な治療計画・矯正装置・料金などについて、詳しく説明します。 患者さんのライフスタイルや希望もお聞きしながら治療方法を決めていきます。 |
¥10,000(税抜) |
大人の矯正費用
項目 | 内容 | 費用 |
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表側矯正(上下) | プラスチック・セラミックなど用途によって種類があります。 透明の矯正装置は、ほとんど目立ちません。 よく使われている矯正装置です。 |
¥800,000~ 850,000(税抜) |
裏側矯正(上下) | 歯の裏側につける矯正装置です。 外側からはまったく目につかず、見えません。 上下裏側の矯正装置です。 |
¥1,350,000~ 1,400,000(税抜) |
裏側矯正(上) 表側矯正(下) |
上の歯が裏側、下の歯が表側につける矯正装置です。 外側からは、ほぼ見えない矯正装置です。 |
¥1,150,000~ 1,200,000(税抜) |
抜歯必要な方には、当院オリジナル装置のリンガルアーチを使用することが可能です。
本来、抜歯後に表側矯正装置を装着しますが、当院の豊富な症例から開発されたリンガルアーチを使用することで、
抜歯後に歯の裏側にワイヤー装置をつけて、初期治療を開始いたします。ある程度、歯が動く約6か月後に表側の装置へ
切り替えるという治療方法です。そうすることで、表の矯正装置をつける総治療期間を本来より4~6ヶ月短く治療が可能で、
表側矯正ですが、できるだけ装置の見える期間を少なくしたい方などにはおススメする治療法です。
抜歯治療の場合にのみ使用できますので、医師に相談の上、進める必要がございます。
子どもの矯正費用
項目 | 内容 | 費用 |
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子どもの矯正 | 成長発育期の治療で上あごと下あごのバランスに不調和がある場合、取り外しができる装置を用います。あごの成長をうながし、バランスを見ながら治療を進めます。 | ¥350,000(税抜) |
毎月の装置調整費用
項目 | 内容 | 費用 |
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調整料 | 毎月1回通院時の月額の調整料金です。 同月2回以降の通院時には料金はかかりません。 装置調整として30分程度のお時間を頂き、歯をゆっくりと動かします。 |
¥8,000(税抜) |
装置取り外し後の費用
項目 | 内容 | 費用 |
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保定装置 | リテーナーの作成。治療後の一定期間、歯が元の位置に戻らないように、お食事以外の時につけて正しい歯並びを維持します。 カラ―も豊富に取り揃えております。 |
治療費用に含む |
ホワイトニング
項目 | 内容 | 費用 |
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ホームホワイトニング | 上の歯または下の歯のみ(6本) | ¥16,000(税抜) |
上下両方の歯(12本) | ¥28,000(税抜) | |
ホワイトニング追加ジェル | ¥2,000(税抜) | |
マウスピース再作製(片顎) | ¥7,000(税抜) |
お支払について
お支払いは一括または分割、ボーナス払いに対応しております。
分割払いでは、患者さまの生活スタイル等に合わせて、無利息でご要望に応じたお支払いプランを作成致します。
期間や回数等、お気軽にご相談ください。また、カード支払いも可能ですので、受付でご提示ください。
医療費控除について
矯正歯科治療は保険が適応されないため、かかる費用は決して安いとはいえません。
「歯並びはキレイにしたいけれど、費用を考えるとなかなか手がでない…」そういうお悩みをよく耳にします。
矯正歯科の医療費にかかった一部は実は医療費控除の対象になります。
医療費控除とは家計を共にする家族が支払った医療費を、その年の所得から差し引くことができる制度です。
詳しくは国税庁のホームページをご覧ください。